【発達障害】会社都合で仕事を辞めよう【失業保険が有利】
発達障害を抱えながら仕事をしていると、自身には大きなストレスがかかってしまいます。
また、障害に理解のない職場では、体調を崩してしまうことも少なくありません。
そうした場合には、すぐに失業保険が支給されるため、無理をせずに仕事を辞めましょう。
はじめに
6つの診療科に通う男、作業療法士のコージです！
複数の難病や持病を抱えている私ですが、精神分野が専門であり、以前は精神科病院で作業療法士をしていました。
先日に、私のツイッターをフォローしてくれている、東郷五十六さんという方がこんなツイートをしていました↓
特定理由離職者になる理由は、
『発達障害による抑うつ症状の悪化で業務ができない』
と退職届書いて、診断書と就労可能証明書を提出したから
です（身体・精神壊して退職した場合も、同様にすれば認められるかも）— 東郷五十六 (@WjQ1uyKI5t1EdgX) October 24, 2019
特定理由離職者になる理由は、
『発達障害による抑うつ症状の悪化で業務ができない』
と退職届書いて、診断書と就労可能証明書を提出したから
です（身体・精神壊して退職した場合も、同様にすれば認められるかも）
東郷五十六さんは、発達障害を抱えている30代の男性の方ですが、以前の職場では障害を理解されずに、本当に苦労されたそうです。
今回の記事では、このツイートを元に、無理をせずに仕事を辞めるべき理由を解説していきます。
発達障害と特定求職者雇用開発助成金について
軽度の発達障害の場合、障害者手帳を取得していないという方も多いと思います。
障害者手帳を所持している場合には、障害者雇用という選択肢がありますが、手帳が無い場合にはそうはいきません。
しかし
・特定求職者雇用開発助成金(発達障害者・難治性疾患患者雇用開発コース)
という制度があり、障害者手帳を所持していない場合であっても、企業に対して助成金が支払われています。
この助成金は、障害者手帳を持たない発達障害や難病のある方を雇い入れる事業主に対して助成し、発達障害や難病のある方の雇用と職場定着を促進するためのものです。
厚生労働省のホームページにも、しっかりと記載されています↓
つまり、発達障害を抱えている方は、企業に対して労働力だけではなく助成金も提供しているということです。
発達障害を抱えているからといって、自分が必要以上に下手に出る必要はまったくありません。
発達障害を抱えている方は、普通の人と同じことをするのが困難であったり、自分に自信のない人も多いと思います。
それが原因となり、職場では下手に出てしまったり、仕事を断れなったりすることも多いです。
ですが、会社に対してはしっかりと助成金が支払われていますし、できないことを気にする必要はありません。
そのための助成金ですし、できないことを無理にやろうとする必要もありません。
特定求職者雇用開発助成金の意味を、理解していないような職場であれば、無理をせずに下記の方法で仕事を辞めましょう。
発達障害と特定受給資格者について
発達障害は見た目から分からないために、怠けていると誤解されることが少なくありません。
最近では、発達障害の認知度は高まってきていますが、まだまだ理解は不十分なのが現状です。
そのために、職場でパワハラを受けてしまうことも非常に多いです。
パワハラを受けている場合には、理不尽かもしれませんが、絶対に戦ってはいけません。
難病の私ですが、ブラック企業に勤めていたときには、嫌がらせやパワハラと戦うことを選択してしまいました。
その結果、体を壊して退職することになりましたが、会社が助けてくれることは一切ありませんでした。
悔しい気持ちも十分に分かりますが、会社都合で退職してすぐに失業保険を受け取った方が確実ですし、現実的です。
退職後に受け取ることができる失業保険についてですが、特定受給資格者だと認められると、会社都合退職の扱いとなります。
自己都合退職の場合では、3カ月間の給付制限がありますが、会社都合退職では一週間の待期期間の後にすぐに失業保険を受け取ることが可能です。
特定受給資格者の定義は、再就職の準備をする時間的余裕がなく、離職せざるを得なかった者となっていますが、下記のような場合も含まれます↓
・労働契約の締結に際し、明示された労働条件が事実と著しく相違したこと
・事業主または当該事業主に雇用される労働者(上司、同僚等)から、就業環境が著しく害されるような言動を受けたこと
つまり、事前に発達障害について会社に伝えておいたにもかかわらず、配慮されずに実際の労働条件が異なっていた場合や、パワハラや差別を受けた場合なども該当します。
職場でパワハラや差別を受けている場合には、確実に証拠を残しておくとよいです。
日記のようにメモをつけておいたり、仕事の内容などを記録に残しておくといった方法が有効だと思います。
差別やパワハラがひどい場合には、録音をしておくこともいいかもしれませんね。
とにかく、差別やパワハラに対して、絶対に真正面から戦ってはいけません。
まずは、何よりも自分の体が一番大切です。
発達障害と特定理由離職者について
自己都合退職であっても、正当な理由が存在する場合には、特定理由離職者の扱いになります。
特定理由離職者も、会社都合退職と同等の扱いとなるため、すぐに失業保険を受け取ることが可能です。
この方法が、難病の私と記事の最初に紹介をした、発達障害を抱えている東郷五十六さんが使用した方法になります。
難病や発達障害を抱えている場合は、比較的に特定理由離職者だと認められやすいです。
心身に不調をきたしている場合には、すぐに受診をして、必ず診断書を入手するようにしてください。
そうすることにより、退職後に特定理由離職者であると認定されます。
悪質な会社では、離職票の退職理由を
・正当な理由のない自己都合退職
としてくる可能性もあるので、診断書は会社に提出する以外に、必ずコピーをとっておくようにしてください。
私と東郷五十六さんも、「正当な理由のない自己都合退職」とされてしまいましたが、診断書のコピーにより無事に特定理由離職者であると認められました。
東郷五十六さんは、無理をしていた結果、抑うつ状態になっていたようです。
発達障害を抱えている方は、ストレスがかかってしまうと、心身に不調をきたしてしまう場合がとても多いです。
取り返しのつかないことになる前に、理解のない職場からは、無理をせずに辞めるべきですよ。
完全に体を壊してしまってからでは遅いですし、誰かが助けてくれるということもありません。
自己都合退職の場合には、仕事をしていた期間が1年以上必要ですが、特定受給資格者や特定理由離職者では、仕事をしていた期間が6カ月以上あればOKです。
すぐに失業保険が支給されますし、最低でも90日間は受給することができます。
障害者手帳を所持している場合には、失業保険が支給される期間は最低でも300日間です。
退職後の生活について、心配する必要はないので、不調が出ている場合には、こうした制度を利用してすぐに辞めましょう。
最後にもう一度いいますが、自分の体が一番大切です。
失業保険については、これらの記事でも解説をしているので、ぜひご参考ください↓
【障害者と仕事】理解されない職場なら辞めてOK【需要は高い】
【ブラック企業からの退職】有利にするためにやったこと【全公開】
東郷五十六さんの記事については、こちらです↓
終わりに
失業保険を受け取るためには、ハローワークへと行く必要がありますが、ブラック企業の求人しかありません。
また、発達障害を抱えている場合には、ハローワークの専門援助を受けることができますが、職員や支援の質は最低です。
それどころか、助成金のみを目当てにしている、悪質なブラック企業へと無理やり就職させられてしまうリスクもあります。
そこでおすすめしたいのが、失業保険を受給しながら、転職エージェントを活用する方法です。
そうすることにより、発達障害に対して理解のある職場を探すことが可能になります。
障害者雇用専門の転職エージェントについて解説をしているので、障害者手帳をお持ちの方は、こちらの記事をご参考ください↓
【障害者雇用】ハローワークの専門援助はやめとけ！【最低です】
障害者手帳をお持ちでない方は、こちらの記事をご参考ください↓
【ブラック企業を辞めたい人へ】1年で退職してみた件【問題ナシ】
ブラック企業がなくなることを、願っています。
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こちらの記事では、難病の私が実際に、ハローワークの専門援助を受けた経験を紹介しています。
合わせて、障害者雇用専門の転職エージェントについても解説をしているので、障害者手帳をお持ちの方は参考にして頂ければと思います。
ハローワークの専門援助は、最低でした↓
【障害者雇用】ハローワークの専門援助はやめとけ！【最低です】